コラム

業務ツール考察『徒然なるままに、、、』

テレワークってコスト削減になるって本当?

第103回 21年08月更新

鈴与シンワートマーケティング部A氏

企業は長年にわたりコスト削減に取り組んできましたが、それも限界に近づいてきました。ところが新型コロナウイルスの影響で進んだテレワークで、これまでと違ったコスト削減の可能性が見え始めているのをご存知でしょうか?テレワークによる新たなコスト削減について見ておきましょう。

 

新型コロナウイルスの大流行で進んだテレワークってなに?

テレワークとは「Tele=離れた」と「Work=働く」を合わせた造語で、自宅やサテライトオフィス、移動中などいつでも、どこでも場所を選ばず仕事ができるという柔軟な働き方です。

テレワークには大きく分けて在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス勤務と3つの種類があります。

在宅勤務は自宅を就業場所とする働き方で、通勤時間の削減、移動による身体的負担の軽減が図れ、時間の有効活用ができます。モバイルワークは電車や新幹線、飛行機で行うもの、移動の合間に喫茶店で行うものも含み、業務の効率化につながります。サテライトオフィス勤務は企業のサテライトオフィスやコワーキングスペースで行うものです。

 

企業にとってコスト削減ってなんで必要なの?

企業を運営するにあたって、人件費や水道光熱費、通信費など実にさまざまなコストがかかっています。

コストをかけることで企業の成績や信用などにつながることもありますが、より多くの利益を得て企業を成長させ、実績を安定させていくためには、売り上げを増やすだけではなく無駄なコストを削減することも重要になってきます。

削減したコストを企業価値の向上に回したりするなど有効活用できる可能性もあり、現状では弱いところに費用をかけることができるというメリットもあります。削減できるコストを探すということは、今の業務に無駄がないかを考えることにもつながります。

その業務は本当に必要なのか、もっと効率のよい方法はないのかと、従業員が一体となって考えるシステムを取ることで、従業員同士の連帯感が生まれる可能性もあります。

また、コスト削減により蓄えられた利益は、不況などにも屈しない強い味方になってくれるので、外部要因に左右されない強固な経営が可能となります。

 

テレワークの推進で地代家賃を削減できるって本当?その理由とは?

テレワークの推進は企業にとって地代家賃の削減ができるというメリットをもたらします。

オフィスや店舗を運営するためには、水道光熱費や人件費はもちろんのこと、従業員の人数に合わせたスペースが必要不可欠で、場合によっては応接室や会議室など目的に合わせた部屋も用意しなければなりません。

そのために大きなスペースを持ち、目的に合わせた部屋などを兼ね備えたオフィスを借りるなどの対応が必要となり、賃料も膨大なものになる可能性があります。

ところがテレワークの導入で出勤する従業員の数を減らすことができれば、オフィスとしての面積を今までのように確保する必要がなくなります。

そして、賃料の安い場所に引っ越すなどのやり方で、地代家賃にかかるコストを削減することができます。

 

テレワークの推進で消耗品費を削減できるって本当?その理由とは?

テレワークに切り替えることで、消耗品費のコストが大幅に減ったという企業がたくさんあります。

社内での業務では、資料の印刷や情報共有のためにコピー用紙を大量に使用します。しかし、テレワークにすることで、必然的に情報共有はペーパーレス化され、コピー用紙やインク代などを削減することができます。

また、資料印刷が減ることで、それに伴うフォルダやホッチキスなどの使用も減るなど、さまざまな消耗品費を一気に抑えることができるのです。

テレワークで得られるのは印刷物のコスト削減だけではありません。事務作業などに使われるペンやノートなどの文房具の消耗も抑えられます。

そして、意外と見落とされがちなのが、トイレットペーパーやティッシュなどの生活消耗品のコストです。これらの生活消耗品は、従業員が多い企業ほど大きなコスト削減が見込めます。

 

テレワークの推進で採用コストが削減できるって本当?その理由とは?

昨今推進されているテレワークで、採用コストが削減できると言われています。一見すると、テレワークの導入・推進と採用コストの削減には関連性が無さそうに見えますが、間接的に採用コストが削減できるようになるのです。

テレワークが進むと、通常の働き方なら離職しなければならなかった方も辞めずに働き続けられるのです。

女性を中心に育児や介護で仕事とプライベートの両立ができなくなり、退職される方は少なくありません。しかし、自宅でもできるテレワークという働き方を選べば両立は可能となります。長年のノウハウと知識を蓄えた人材が流出するのを避けられるのです。

退職者が出れば企業は人材募集をしなければなりません。そのためにはコストが発生します。テレワークで離職率が下がれば、そういったコストを要することなく企業は活動を続けることができるのです。

 

テレワークによるコスト削減について

テレワークとは従来のように会社に出勤するのと違った働き方で、大きく分けて在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス勤務と3つの種類があります。
企業はコスト削減に取り組んでいますが、それにより無駄を排除し、費用を弱い部分の強化に回すことができます。新型コロナウイルスの影響で企業はテレワークの推進を余儀なくされましたが、それにより地代家賃、消耗品費、採用コストの削減できる可能性が高まりました。企業によっては無理やり導入したところもありましたが、思わぬ副産物があったということです。
今回のパンデミックが収まっても、また新たなウイルスに悩まされることも考えられます。コスト削減にもつながるテレワークを、気を緩めずに進めて行きましょう。

著者プロフィール(鈴与シンワートマーケティング部A氏)

2016年鈴与シンワート株式会社へ中途入社し、マーケティング部に所属し、今年で4年目。
元々はアシスタント業務をしていたが、現在は宣伝広告・広報担当として自社サービス、IT業界のマーケットを勉強中です。
日々の学習成果をコラムに綴り連載予定!!
よろしくお願いします。

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